客先常駐で働いていて、
- 常駐先へ行くこと自体がつらい
- 自社の社員という感覚がなく孤独を感じる
- 希望していた仕事やスキルを経験できない
- 現場が変わるたびに人間関係を作り直すのに疲れた
- 案件の途中だから辞められないと思っている
- 自社と客先のどちらへ退職を伝えればいいかわからない
- 営業担当へ「辞めたい」と言い出せない
と悩んでいませんか。
客先常駐では、自分が雇用されている会社とは別の会社で日々働くため、
「今の現場を離れたい」と「所属会社そのものを辞めたい」が混ざりやすい
という特徴があります。
そのため、まず考えたいのは、
今の常駐先を変えたいだけなのか。それとも客先常駐という働き方自体を辞めたいのか
です。
今の現場だけが合わないなら、所属会社へ案件変更を相談する方法があります。
一方、
「現場が変わっても客先常駐を続けたくない」
「所属会社そのものを辞めたい」
という意思が固まっているなら、退職手続きへ進みます。
その際は、日々働いている客先だけへ退職を伝えて終わりにせず、雇用関係を確認して所属会社へ退職意思を伝えることが重要です。
この記事では、客先常駐を辞めたいときの判断基準から、SESを退職するときの流れ、案件途中・引き継ぎ・貸与品の注意点、自分で退職を言い出せない場合の選択肢まで解説します。
客先常駐を辞めたいなら「現場」と「働き方」を分けて考える
客先常駐を辞めたいと思ったとき、
「エンジニア自体を辞めるしかない」
とすぐに考える必要はありません。
まず、
今の現場が変われば続けたいのか
を考えてみましょう。
今の常駐先だけが合わないなら案件変更を検討する
客先常駐では、配属される現場によって仕事内容や人間関係、働き方が変わります。
たとえば、
- 希望していた仕事を担当できない
- 単純な作業ばかりで経験が積めない
- 常駐先の人間関係が合わない
- 残業や勤務時間がつらい
- 現場の雰囲気が合わない
といった悩みです。
この場合、
別の現場なら客先常駐を続けたいと思えるか
を考えてみましょう。
「今の現場を離れられるなら続けたい」と思えるのであれば、所属会社へ案件変更について相談する方法があります。
現場が変わっても続けたくないなら所属会社の退職を考える
一方、
- 自社の社員と接する機会が少ない
- 現場が変わるたびに人間関係を作り直すのがつらい
- 希望する案件へ入れるかわからない働き方が合わない
- 今後も客先へ常駐する働き方を続けたくない
という場合は、今の現場だけではなく客先常駐そのものが負担になっている可能性があります。
判断するときは、
「次の現場なら続けたいか」ではなく、「今後も客先常駐という働き方を続けたいか」
まで考えてみましょう。
別の現場なら続けたいなら案件変更。
現場が変わっても続けたくないなら所属会社からの退職。
ここを分けると、次に取る行動が明確になります。
客先常駐を辞めたいなら「現場」と「所属会社」を分けて考える
客先常駐を辞めたいと思ったら、
「今の常駐先から離れたい」のか、「所属会社そのものを辞めたい」のか
を最初に整理しましょう。
今の現場だけが合わないのであれば、所属会社へ案件変更を相談する方法があります。
現場が変わっても客先常駐を続けたくないのであれば、所属会社からの退職を検討します。
退職すると決めたら、
- 自分の雇用契約
- 所属会社の退職手続き
- 希望する退職時期
- 客先への連絡方法
- 引き継ぎ
- 客先・自社の貸与品
を確認して、所属会社へ退職意思を伝えましょう。
自分で伝えられるなら、自分で進める。
所属会社を辞めるか迷っているなら、退職代行を急いで使わない。
所属会社を辞める意思が固まっているのに、営業担当や上司へ伝えることだけができないなら、退職代行を検討する。
この順番で考えれば、
客先と自社の間で悩み続けず、自分が本当に辞めたいものに合わせて行動を選べます。
客先常駐を退職するなら所属会社へ退職意思を伝える
所属会社そのものを辞めると決めたら、次は、
誰へ退職を伝えるのか
を確認します。
毎日顔を合わせているのは客先の上司やリーダーでも、所属会社との雇用契約のもとで客先に常駐しているのであれば、所属会社の退職手続きに沿って進めます。
そのため、
客先だけへ「辞めます」と伝えて退職手続きを終わらせないこと
が重要です。
自分の雇用契約や就業規則を確認し、所属会社の上司や営業担当など、会社で定められた相手へ退職意思を伝えましょう。
客先への連絡は所属会社と確認して進める
常駐先で長く働いていると、
「客先のリーダーへ先に話した方がいいのでは？」
と思うかもしれません。
しかし、所属会社と常駐先の間には会社同士の契約や調整があります。
自分の判断だけで客先へ退職を伝えるのではなく、
客先へ誰が・いつ・どのように伝えるかを所属会社と確認する
方が進めやすいでしょう。
まず所属会社へ退職意思を伝え、その後の客先対応を確認してください。
案件途中でも会社間の契約と自分の雇用契約を分けて考える
客先常駐では、
「この案件が終わるまで辞めないでほしい」
「客先との契約期間が残っている」
と言われることがあります。
ここで混同しないようにしたいのが、
所属会社と客先の契約と、自分自身の雇用契約
です。
客先との案件が続いているという理由だけで、
「自分も案件終了まで絶対に退職できない」
と決めつけないようにしましょう。
退職を考えたら、
- 雇用期間の定めがあるか
- 就業規則では退職をいつまでに申し出ることになっているか
- 希望する退職時期
- 有給休暇
- 必要な退職手続き
を確認します。
特に有期雇用の場合は、期間の定めがない雇用と同じ前提で退職時期を判断せず、自分の契約内容を確認することが大切です。
「SESなら全員○日前に言えば必ず辞められる」
と一律に考えないようにしてください。
客先常駐を辞める時は引き継ぎと貸与品を整理する
客先常駐を辞めるときは、退職手続きとあわせて、
常駐先で使用しているものや作業中の案件
を整理します。
たとえば、
- 担当している作業の進捗
- 未完了のタスク
- 業務上必要な引き継ぎ事項
- 常駐先から借りているパソコン
- 入館証やセキュリティカード
- 所属会社から借りている機器
- アカウントや権限に関する対応
などです。
具体的な返却方法や引き継ぎ方法は、所属会社と常駐先のルールに従いましょう。
また、引き継ぎのためであっても、
業務資料や顧客情報などを個人の端末や私物へ保存して持ち出さない
ことが重要です。
必要な情報は、会社や常駐先で定められた方法で引き継ぎます。
自分しか担当していない仕事があったとしても、必要な引き継ぎを整理することと、後任が決まるまで無期限に残ることは別です。
所属会社と必要な対応を確認して退職へ進みましょう。
所属会社を辞めると決めたら退職意思を明確に伝える
所属会社そのものを辞めることを決めたら、
「退職を希望しています。希望退職日は○月○日です。客先への連絡や引き継ぎについて必要な対応を確認させてください」
というように、退職意思を伝えます。
ここで重要なのは、
案件変更の相談と退職意思を分けること
です。
「今の現場がつらいです」
とだけ伝えると、
「では次の案件を探します」
という話になる可能性があります。
本当に希望しているのが案件変更なら、それで問題ありません。
しかし、所属会社そのものを退職すると決めているのであれば、
「現場を変えたい」ではなく「会社を退職したい」と明確に伝えましょう。
退職理由を完璧に説明して、営業担当や上司を納得させる必要はありません。
退職意思が変わらないのであれば、「辞めるかどうか」の話を繰り返すのではなく、退職日や必要な手続き、引き継ぎへ話を進めます。
そして、
所属会社を辞める意思は固まっているのに、営業担当や上司へ伝えることだけができない
のであれば、退職代行を検討する段階です。
客先常駐を辞めたいと言えないなら退職代行が選択肢になる
所属会社を辞めることは決めている。
それでも、
- 営業担当へ言い出せない
- 客先へ迷惑をかけると思うと退職を伝えられない
- 案件途中なので強く引き止められそう
- 自社と直接やり取りすることが大きな負担
- このままだと常駐先へ行かなくなりそう
という状態なら、退職代行を検討できます。
ただし、
自分で所属会社へ退職意思を伝えられるなら、無理に退職代行を使う必要はありません。
まだ、
「今の客先から離れたいだけで、所属会社を辞めるかは迷っている」
という段階なら、先に案件変更を相談する方法があります。
退職代行が選択肢になるのは、
所属会社を辞める意思は固まっているのに、自分では退職を伝えられない場合
です。
辞める意思が固まっているのに言えないなら退職代行Jobsへ
すでに、
「客先だけではなく、所属会社そのものを辞める」
と決めているのに、自分では退職を伝えられない場合は、退職代行Jobsへ相談する方法があります。
相談するときは、
「客先常駐で勤務しています。所属会社を退職する意思は固まっていますが、自分では営業担当や上司へ伝えられていません」
と状況を伝えましょう。
そのうえで、
- 自分の雇用形態
- 雇用期間
- 希望する退職時期
- 現在の案件状況
- すでに退職や案件変更を相談しているか
- 有給休暇について伝えたいこと
- 客先・自社それぞれの貸与品
- 引き継ぎが必要な業務
などを整理しておくと相談しやすくなります。
客先常駐では、自社だけでなく客先との関係まで考えるため、
「両方に迷惑をかけるのでは」
と退職を言い出せなくなることがあります。
しかし、
必要な引き継ぎをすることと、辞めたいのに所属会社で働き続けることは別です。
自分で言えるなら自分で退職を進める。
退職意思は変わらず、所属会社へ伝えることだけが最後の壁なら、退職代行を利用して退職連絡を進めることが候補になります。
どのサービスを使うか迷うなら退職代行Jobsへ
所属会社を辞めることは決めたものの、
「どの退職代行を使えばいいかわからない」
という場合は、複数のサービスを比較しましょう。
料金だけでなく、
- 運営元
- 対応範囲
- 雇用形態への対応
- 相談方法
- 有給休暇など伝えてほしい事項への対応
- 貸与品や引き継ぎについての連絡方法
などを確認するとよいでしょう。
所属会社を辞める意思が固まっていて、退職を伝えることだけが最後の壁なら退職代行Jobsへ相談してください。
なお、退職代行Jobsでは無料の求人紹介サポートもありますので利用してみましょう。
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